はじめに 「なぜ家計を見直したい」 と思われたかです。

必ずそう思われた 「理由があるはず」 です。

日常生活の中で、ふと 「見直そう」 とは思わないのが一般論かと思います。

以下の項目が一般的な始まりでは？

どうすればいいのか？

解決方法は必ずあります。

ただし、共通して言える事は数多くの改善方法から自身に合う方法を一致させなければ続きません。

たくさんの 「節約サイト」や 「家計改善サイト」が公開されておりますが、全ての方法を実践する必要はなく、目的実現の為にはどの対策を取ればよいのかを自身で選ばなければ長続きしませんし、効果がありません。

一般的な対策方法とは？

何から節約をすれば良いのか？

最初に行わなければいけない事は、現状の把握 です。

現状の把握とは、支出の 見える化 です。

見える化とは、何にいくらの支出があったのかを一目でわかる事です。

一般的には、家計簿で記録したり、家計簿アプリで入力の上保存するなどを言います。

注意する事は、ただ残すだけでは無駄な作業となるだけです。

その先はどうするのか？

まず最初に支出を分けてみる事です。

家計の支出項目もそれぞれのご家庭で違いますが、共通して言える事は、まず支出項目を大まかに２つに分ける事です。

２つとは、 「固定費」 と 「変動費」 に分ける事から始めてみましょう。

固定費の実項目や考え方も人によって違いますが、一般的には以下の項目です。

・住居費（住宅ローンや家賃）

・駐車場代（月極など）

・公共料金（水道光熱費）

・通信費（電話代やプロバイダー代）

・購読料（新聞代や定期購読品）

・保険料（生命保険や損害保険）

・学校外費用（塾代や習い事）

・税金（固定資産税や自動車税）

・お小遣い（毎月固定の場合）

変動費の実項目や考え方も人によって違いますが、一般的には以下の項目です。

・食費（飲食や外食など）

・日用品費（生活品）

・交際費（不定期なお付き合い）

・趣味・娯楽費（自身の楽しみ）

・被服費（洋服代やアクセサリー）

・マイカー費用（ガソリン代や付属品）

・理美容品（理髪店や美容関連）

・レジャー費（大型連休など）

・雑費

固定費をどうするのか

固定費は、生活上必要支出になりますので、完全になくす事は出来ないのが現状です。

いわゆる、お金が 「かかる」 支出項目です。

ただ、固定費の節約方法は、一度のアクションで絶大な効果があり、節約で一番大事なストレスが溜まらない事 です。

しかしデメリットとしては、直近で効果を望んでおられる方には向いておりません。

ご家庭状況や節約期間にもよりますが、節約金額は 数十万～数百万 にものぼります。

おまけに ストレス が溜まらないのが一番です。

変動費をどうするのか

変動費は、個人によって支出項目が違いますが、不必要な贅沢があるかもしれません。

いわゆる、お金を 「かける」 支出項目です。

ただ、変動費の節約方法は、即効性はありますが、我慢する事により長期間継続する為にはストレスが溜まってしまう です。

最大のメリットは、節約効果がすぐ実感できる事です。

我慢する項目にもよりますが、一時的な節約金額は 数百円～数万円 となります。

再度確認ですが、続けるには ストレス が溜まってしまう事が一番です。

収入からの節約方法なんてあるの？

どうゆう意味なのか

副業をして収入を増やすのではありません。

仕組みを上手く利用するだけ です。

ただし、全ての方が同じ仕組みを同じように利用できる訳ではありません。

金融機関を利用するとは、一般的な給与等はどのように手元へ届きますか？

現代では、ほとんどの企業では銀行振込を利用されておりませんでしょうか？

業種や雇用形態によっては、現金手渡しによる支給もあるかもしれませんが、現金支給でも同じ事が言えますが、少しでも金利の高い金融機関を選んでみるのもひとつの方法です。

（企業側が振込先金融機関を指定されているは、預け替えをするだけです）

（現金支給の場合は、預け入れるだけです）

普通預金金利の幅は、実に大きく 一般的な ０.００１％～０.１％ となんと １００倍 も違います。

（２０１８年６月１日現在）

ただし、利用をお勧めできる方は、毎月黒字家計（毎月少額でもお金が残る）のみ効果があります。

税制度と聞いて、「なんだか難しそう」・「手続きが面倒でわからない」 と思ってませんか？

雇用形態やご家族状況、貯蓄方法によっても税制度の活用方法が変わりますが、ここでひとつご紹介したいと思います。

一般会社員の例だと、毎年秋頃になると、年末調整との言葉を耳にする事はありませんか？

一般的には、毎月の収入月額より所得税が天引きされております。

しかし、皆さまの細かな家庭状況までは企業側はわかりません。

実は、毎月の所得税は仮であり、その年に色々な出費をしたかどうかによって調整されるのが年末調整や確定申告なのです。

いわゆる所得控除（１４種類）に該当する項目があったかどうかです。

一般的に、民間の生命保険に加入している方は多いと思います。

よく秋頃になったら 「生命保険料控除」 とゆうハガキや封書が届き、お勤め先へ提出しておりませんか？

（契約形態によっては違いがあります）

この生命保険料控除が所得控除の一部なんです。

提出する事により、皆さまの所得を少しでも下げられますので、仮で毎月引かれていた所得税を計算し直して、正しい所得税に調整し、年末に差額を戻しますとゆうのが年末調整なんです。

解りやすく言えば、所得控除（１４種類）にどれだけ該当するかは、各ご家庭によって違いますが、該当するかどうかをご自身で判断されるのは大変かと思いますので、専門家のアドバイスを参考にされる事をお勧めいたします。

人によっては、毎年 数千円～数万円（人によっては数十万円）が戻ってくるのが、税制度を活用し節約する方法です。

見直し方法は多種多様

自分にはどの節約方法が合っているのか？

試にひとつやってみよう！ では意味がありません。

最初に目的を考え（なんの為に節約をしたいのか）、次に期間を決めてから最前の方法をストレスなく続けられる方法を見つけたら、継続してみる事により、最初の目的が普通に達成できます。よく、「お友達もやっているから自分でもやってみよう」 と始める方がおりますが、ダメとは言いません！

やる前に、お友達と状況が似ているかどうかで継続率や節約効果が違います。

状況がなんとなく似ているならまだしも、収入や支出、目的や貯蓄額が違うのに同じ事を始めるのは本末転倒かと思われます。

まずは、何の為に実行したいのかを明確にしてみる事ではないでしょうか。

「家計とお金の相談センター」 では、皆様の目標達成に向けた、実行支援を専門としております。

節約にあたり、金融商品（保険や投資信託など）や通信商品（携帯電話など）の勧誘は行っておりません。

ただし実行支援の為、情報提供は行わせていただいております。